税理士の通信講座おすすめランキング！費用・サポート・合格実績を徹底比較

税理士試験の合格を目指しているものの、どの通信講座を選べばよいか迷っていませんか。税理士は国家資格の中でも難易度が高く、合格率は例年10%〜15%前後と狭き門です。

だからこそ、講座選びが合否を大きく左右するといっても過言ではありません。

受講費用はスクールや講座内容によって大きく異なり、目安として5万円台から30万円以上まで幅広い選択肢があります。

科目ごとの受講や全科目セットなど、自分の学習状況に合わせたプランを選べる点も通信講座の魅力です。

この記事では、税理士通信講座のおすすめランキングをはじめ、各講座の費用・サポート体制・合格実績をもとに徹底比較しています。

初めて税理士資格に挑戦する方から、再挑戦を検討している方まで、自分にぴったりの講座選びにお役立てください。

税理士の通信講座おすすめ8社徹底比較表

項目	スタディング	クレアール	資格の大原	資格の学校TAC	LEC東京リーガルマインド	ネットスクール	アガルートアカデミー	東京CPA会計学院
簿財2科目の費用目安（税込）	59,800円〜（ミニマムパック）	255,000円〜（割引前）※割引で大幅減	相談時に確認	相談時に確認	相談時に確認	201,700円〜（標準コース）	201,700円〜（標準コース・ネットスクール提供）	相談時に確認
受講形式	オンライン完結型（スマホ・PC）	Web通信（動画DL可）	Web通信・DVD通信・資料通信	Web通信・オンラインライブ・DVD通信	Web通信・DVD通信	ライブ講義＋オンデマンド	ライブ講義＋オンデマンド（ネットスクール提供）	WEB通信（ストリーミングのみ）
対応科目数	6科目	主要5〜6科目	全11科目	全11科目	主要6科目程度	6科目	6科目（ネットスクール提供）	会計2科目＋税法3科目（一部）
質問サポート	Q&Aチケット制（枚数制限あり）	メール・FAX無制限	メール・電話・サクセスミーティング	メール・電話（WEB SCHOOL）	教えてチューター24時間	ライブチャット・Q&A掲示板・ZOOM個別カウンセリング	ライブチャット・Q&A掲示板・ZOOM個別カウンセリング	専任講師による個別対応
質問回数	制限あり（枚数制）	無制限	コースにより異なる	コースにより異なる	無制限（教えてチューター）	無制限	無制限	コースにより異なる
紙テキスト	オプション（有料）	標準付属	標準付属	標準付属	標準付属	標準付属	標準付属（ネットスクール出版）	標準付属（郵送）
独自の特徴	AI問題復習・理論暗記ツール・最安水準	非常識合格法・セーフティコース・合格祝い金3万円	官報合格占有率48.5%・時間の達人60分講義	官報合格者累計4,094名・オンラインライブ新設	業界初の簿財横断コース・速習100%キャッシュバック	ライブ双方向講義・ZOOM個別カウンセリング	ネットスクール提携・分割10回手数料無料	全日制収録映像・スクーリング制度・アウトプット重視
割引・優待制度	他社乗り換え20%OFF・再受講割引など	期間限定最大70%OFF・他社乗り換え割引	複数科目10%OFF・教育訓練給付金	再受講20%OFF・教育訓練給付金・合格祝賀金	再受講30%OFF・他社乗り換え15%OFF	再受講割引（半額相当）・受講生割引	分割払い10回手数料無料	複数科目2科目10%・3科目20%OFF
スクーリング制度	なし	なし	あり（通信生も模試教室受験可）	あり（全国校舎）	あり（全国公開模試・会場選択可）	なし	なし	あり（東京本校・熊本校）
無料体験	あり（無料会員登録で一部講義視聴）	あり（資料請求でサンプル）	あり（体験入学）	あり（体験受講・11科目Web体験）	あり（おためしWeb受講）	あり（一部講義無料視聴）	あり（一部講義無料視聴）	あり（基礎期第1回無料視聴）
公式サイト	studying.jp/zeirishi	crear-ac.co.jp/tax	o-hara.jp/course/zeirishi	tac-school.co.jp/kouza_zeiri	lec-jp.com/zeirishi	net-school.co.jp/web-school/zeirishi	agaroot.jp/zeirishi	zeirishi.cpa-net.ac.jp

※費用はキャンペーン・割引制度の適用で変動します。最新情報は必ず各公式サイトでご確認ください。アガルートの税理士講座はネットスクール提供のため、ネットスクールと同一の費用・内容となります。

税理士通信講座は、費用・学習スタイル・サポート体制がスクールによって大きく異なります。

費用を最優先にするならスタディング、質問回数無制限を重視するならクレアール・ネットスクール、圧倒的な合格実績を求めるなら資格の大原・TACが選択肢として浮かびます。

ライブ講義で双方向のやりとりを重視するならネットスクール、LECの独自カリキュラムである簿財横断コースは学習時間の大幅削減が魅力です。

まずは無料体験を活用して自分に合う講座を確認した上で申し込むことをおすすめします。

スタディングは、KIYOラーニング株式会社が運営するオンライン完結型の資格講座プラットフォームです。

税理士講座は2015年に開講され、その後着実に合格実績を積み上げ、2025年度には535名の合格体験記が公式サイトに掲載されるまで成長しました。

最大の特徴は、教室・大量の講師陣・営業といった「合格に直接関係しないコスト」を徹底的に省くことで実現した業界最安水準の受講料です。

スマートフォン1台あれば、通勤・通学・休憩時間といったスキマ時間に動画講義・問題演習・理論暗記のすべてを完結できます。

実際にアンケートに参加した受講者の多くが、1日1〜2時間の学習でスタディングを活用していることがわかっており、仕事や家事との両立を重視する社会人受験者から特に支持されています。

費用を抑えながら、体系的なカリキュラムで合格を目指したい方にとって選択肢の筆頭といえる通信講座です。

スタディングの学習はすべてWeb上で完結しており、スマートフォン・タブレット・PCのいずれからでもアクセスできます。

講義動画はスライド形式で進行し、0.5倍速から2倍速まで再生速度を調整可能です。

通勤中はスマホで音声だけ聞き流す使い方もでき、限られた時間を最大限に活用できます。

教材面では、ビデオ講義・Webテキスト・スマート問題集・トレーニング・テーマ別演習・実力テスト・理論暗記ツール・理論暗記音声が揃っており、インプットからアウトプットまで一貫して取り組めます。

また、AI問題復習機能が搭載されており、学習履歴をもとに復習が必要な問題を自動でリストアップしてくれるため、効率よく弱点を克服できます。

簿財2科目セットには簿記入門コースが含まれる（フルパックのみ）プランもあり、簿記の知識がゼロの初学者でも段階的にスタートできる点が強みです。

対応科目は簿記論・財務諸表論・法人税法・消費税法・相続税法・国税徴収法の6科目です。

スタディング税理士講座の料金プランは、ミニマムパック・アドバンスパック・フルパックの3種類から選べます。

最も人気のアドバンスパックは直前対策コースとQ&Aチケット10枚が含まれており、合格を目指すうえでのバランスが優れています。

フルパックはテキスト・問題集の紙冊子とQ&Aチケット30枚が付属し、紙で書き込みながら学習したい方に向いています。

プラン	簿財2科目セット	個別科目（各）	含まれる主な内容
ミニマムパック	59,800円	49,800円	基本講義・問題集・理論暗記ツール等
アドバンスパック	74,800円	63,800円	ミニマム内容＋直前対策・Q&Aチケット10枚
フルパック	109,800円	93,800円	アドバンス内容＋紙冊子・Q&Aチケット30枚

料金はキャンペーン等により変動します。最新情報は公式サイトでご確認ください。

なお、他社受講生割引（20%OFF）・再受講割引・Wライセンス応援割など複数の割引制度があり、条件に該当する場合はさらにお得に受講できます。

分割払いにも対応しており、クレジットカード払いやローン払いを選べます。

スタディングを選ぶ最大のメリットは、業界最安水準の受講料で充実したカリキュラムを受けられる点です。

大手予備校の3分の1以下の費用で受講できるため、複数科目を受験する場合のトータルコストを大幅に抑えられます。

スキマ時間を活用したオンライン学習に特化しているため、忙しい社会人でも毎日少しずつ学習を積み上げやすい設計になっています。

注意したい点として、ミニマムパックとアドバンスパックはデフォルトではテキスト・問題集が電子媒体のみとなっており、紙の教材が必要な場合は別途フルパックの選択または冊子版オプションの追加が必要です。

また、質問対応はQ&Aチケット制のため、無制限に質問できる他社と比べるとサポートに制約があります。

対応科目が6科目に限られるため、住民税・事業税・固定資産税・所得税法・酒税法を選択する予定の方は他社との併用を検討する必要があります。

項目	内容
運営会社	KIYOラーニング株式会社
所在地	東京都千代田区
サービス名	スタディング（STUDYing）
公式サイト	https://studying.jp/zeirishi/
対応科目	簿記論・財務諸表論・法人税法・消費税法・相続税法・国税徴収法（6科目）
受講形式	オンライン完結型（スマホ・PC・タブレット対応）
質問対応	Q&Aチケット制（プランにより10〜30枚）
合格実績	2025年度 合格体験記535名掲載

クレアールは、株式会社クレアールが運営する資格試験の通信講座専門スクールです。

公認会計士・税理士・簿記など会計系資格に強みを持ち、40年以上にわたって受験指導の実績を積み重ねてきた老舗スクールです。

税理士講座の最大の特徴は、独自の学習理論である「非常識合格法」を採用している点です。

非常識合格法とは、試験範囲をすべて網羅する学習スタイルとは一線を画し、合格に必要な論点・重要範囲のみを徹底的に学ぶ「選択と集中」の学習法です。

インプットに費やす時間を意図的に圧縮することで、アウトプット（問題演習・理論記述）に充てる時間を確保し、合格点をより確実に狙うことができます。

仕事や育児で学習時間が限られている社会人受験者にとって、この学習法は特に有効です。

また、質問はメール・FAXで何回でも無制限に対応しており、担当講師が直接回答してくれる点が受講生から高い評価を受けています。

クレアールの講座はWeb通信に特化しており、スマートフォン・タブレット・PCから講義動画にアクセスできます。

音声・映像ファイルはダウンロード可能で、ネット環境がない場所でも音声だけの学習を継続できます。

講義動画は0.5倍速から2倍速までの速度調整に対応しており、理解度に合わせて柔軟に活用できます。

テキストは紙冊子での提供が基本となっており、重要論点に絞り込んだコンパクトな構成が特徴です。

他校のテキストと比べると薄く見えますが、合格に必要な内容は十分にカバーされており、繰り返し読み込むことで定着を促す設計になっています。

また、実務経験・指導経験の豊富な講師が担当するため、実務の事例を交えた解説が学習の理解を深めてくれます。

受講期間の選択肢が豊富な点もクレアールの特徴です。

1年・1.5年・2年・3年の複数年コースから選べるほか、万が一不合格だった場合に受講期間を延長できるセーフティコースも用意されており、長期的な受験計画を立てやすい設計になっています。

クレアールは科目数・受講年数・コース種別の組み合わせによってコースが非常に多数設定されています。

代表的なコースの通常価格（目安）は以下のとおりです。

なお、クレアールでは申込時期によって30〜70%OFFになる期間限定割引が常時実施されており、早めに申し込むほど割引率が高くなる仕組みです。

コース名（目安）	通常価格	備考
簿財アドバンスレギュラーコース（1年）	255,000円〜	簿財2科目・1年合格目標
新・簿財アドバンス2年セーフティコース	458,000円〜	2年合格目標・不合格時延長保証あり
科目別レギュラーコース（各税法1科目）	要公式確認	科目・年数により異なる
1年3科目合格セーフティコース	要公式確認	3科目同時学習

※料金は期間限定割引・各種割引制度の適用で大幅に変動します。

最新の割引後価格は必ず公式サイトでご確認ください。

割引制度は他にも、資料請求者限定割引・他社受講生乗り換え割引・インターネット特待生試験（最大50%OFF）など多岐にわたります。

また、セーフティコース対象コースでは1科目合格ごとに30,000円の合格お祝い金が支給される点も、他社にない魅力です。

クレアールの最大の強みは、非常識合格法による効率的な学習カリキュラムと、質問回数無制限のサポート体制が組み合わさっている点です。

担当講師が質問に直接回答するため、解説の一貫性が保たれており、理解しやすいと評判です。

セーフティコースや合格お祝い金制度など、長期受験を見据えた手厚いサポート制度も充実しています。

一方、コース数が非常に多く選択が複雑になりやすい点は注意が必要です。

自分に合うコースをパッと判断しにくいため、迷ったときは公式サイトの無料相談や資料請求を活用するとよいでしょう。

また、スタディングと比べると受講料は高めになりますが、割引制度をうまく活用すれば実質的なコスト差は縮まります。

対応科目は税法主要科目をカバーしていますが、住民税・事業税・固定資産税・酒税法は一部対応が限定的な場合があるため、受験予定科目を事前に確認しておくことをおすすめします。

項目	内容
運営会社	株式会社クレアール
所在地	東京都新宿区
サービス名	クレアール税理士講座
公式サイト	https://www.crear-ac.co.jp/tax/
対応科目	簿記論・財務諸表論・法人税法・所得税法・相続税法・消費税法・国税徴収法（主要科目）
受講形式	Web通信（動画ダウンロード可・紙テキストあり）
質問対応	メール・FAXで回数無制限（担当講師が直接回答）
特徴制度	セーフティコース・合格お祝い金（1科目3万円）・期間限定割引（最大70%OFF）

資格の大原は、大原学園グループが運営する日本最大規模の資格試験予備校の一つです。

税理士試験指導の歴史は長く、長年蓄積された合格ノウハウと専任講師陣による高品質な指導が最大の強みです。

2025年度（第75回）税理士試験において、大原生の官報合格占有率は48.5%に達しており、全国の5科目到達者（官報合格者）の約半数が大原の受講生という圧倒的な実績を誇ります。

通信講座はWeb通信・DVD通信・資料通信の3形態から選択でき、Web通信では教室で行われた人気講師のライブ講義をそのまま収録した映像講義を自宅やスマートフォンで視聴できます。

通信受講生であっても、模擬試験を全国の大原校舎の教室で受験できる教室聴講制度が設けられており、本番さながらの環境で実力を試せる点が他社にはない大きな差別化ポイントです。

大原の通信講座には大きく2つの講義スタイルが用意されています。

1つ目は教室講義スタイルで、1コマ約3時間の教室授業をそのまま収録した映像を視聴するタイプです。

臨場感ある講義が受けられる一方、まとまった視聴時間が必要になります。

2つ目は時間の達人シリーズで、同じ学習内容を1講義60分に濃縮したデジタルコンテンツです。

1項目10分以内のコンパクトな構成により、通勤・通学のスキマ時間でも視聴しやすく、忙しい社会人受験者から特に支持されています。

対応科目は税理士試験の全11科目で、初学者向けコースから経験者向けコースまで幅広く設定されています。

初学者向けには「初学者一発合格コース（9月開講）」「初学者短期合格コース（1月・4月開講）」などが用意されており、9月から翌年8月の試験本番まで一年を通じてカリキュラムが組まれています。

基礎期・応用期・直前期の3段階構成で、段階的に知識を積み上げられる設計です。

教材は専任講師が作成するオリジナルテキスト・問題集・模擬試験が充実しており、具体例・図解を多用したわかりやすい構成が受講者から高く評価されています。

オリジナル答練は毎年本試験傾向を徹底分析して作成されるため、的中率の高い問題演習として定評があります。

資格の大原の受講料は他の通信講座と比べると高めに設定されています。

簿財2科目を初学者一発合格コースで受講する場合の目安は38万円超、5科目（簿財・法人・相続・消費）のWeb通信を受講すると約77万円台となっています。

詳細な料金はコース・開講時期・受講形態によって異なるため、公式サイトのコース一覧ページで確認することをおすすめします。

割引・制度	内容
複数科目セット割引	2科目以上同時申込で10%OFF
大原受講生割引	過去20,000円以上の受講経験者は3%OFF
追加申込割引	対象コース追加時10%OFF
教育訓練給付金	対象講座は受講費の20%（最大10万円）給付
入学金	初回受講時に6,000円（税込）が必要

※料金・割引条件は変更される場合があります。最新情報は必ず公式サイトでご確認ください。

項目	内容
運営会社	学校法人大原学園（大原学園グループ）
所在地	東京都千代田区（本校）
サービス名	資格の大原 税理士講座
公式サイト	https://www.o-hara.jp/course/zeirishi/
対応科目	全11科目（簿記論・財表・所得税・法人税・相続税・消費税・酒税・国税徴収・住民税・事業税・固定資産税）
受講形式	Web通信・DVD通信・資料通信（通学も選択可）
質問対応	質問メール・電話・サクセスミーティング（個別面談）
合格実績	2025年度官報合格占有率48.5%（大原生256名）

資格の学校TACは、TAC株式会社が運営する大手総合資格予備校です。

税理士・公認会計士・簿記をはじめ、幅広い資格講座を展開しており、東京証券取引所に上場する信頼性の高い企業です。

税理士講座は長年の実績を持ち、2011年から2024年までのTAC官報合格者累計は4,094名にのぼります。

2024年度の合格者は176名と、業界内でも高い合格実績を誇ります。

通信講座はWeb通信・オンラインライブ通信・DVD通信・資料通信の4形態から選べます。

Web通信では教室で実際に行われた講義の収録映像をスマートフォン・PC・タブレットで視聴でき、スキマ時間にも活用できます。

2026年度からはオンラインライブ通信が一部科目で新規開講され、リアルタイムで講師の講義に参加できる双方向型の学習スタイルも選べるようになりました。

TACの最大の強みは、豊富な演習問題と答練（答案練習）の質と量にあります。

本試験を徹底的に分析した上で作成されるオリジナル教材は、出題傾向に即した実践的な内容として受講生から高い評価を得ています。

受講した内容が本試験で的中するケースも多く、講師の的中率の高さは長年の定評となっています。

コース体系は「本科生」と「パック生」「単科生」に分かれており、初学者から受験経験者まで幅広いニーズに対応しています。

初学者向けの完全合格コース・基礎マスター＋上級コースから、受験経験者向けの上級コース・速修コース・チャレンジコースまで、学習スタート時期や経験に合わせたコース選択が可能です。

また、TAC WEB SCHOOL（受講生専用サイト）を通じてテストの成績確認や質問がメールでできるほか、電話での質問対応も実施しています。

全国に校舎を持つTACならではの強みとして、通信受講生でも全国公開模擬試験に参加できる環境が整っています。

TACの料金は、受講形態・コース・科目によって異なります。

公式サイトに掲載されている代表的なコース（受験経験者向け上級コース）の参考価格は以下のとおりです。

コース・受講形態	参考受講料（税込）
上級コース Web通信	170,000円
上級コース オンラインライブ通信	178,000円
上級コース DVD通信	209,000円
上級コース 資料通信	103,000円
入会金	10,000円（初回のみ）

※上記は一科目あたりの目安です。初学者向けコースや5科目パックの受講費用はさらに異なります。最新の料金は必ず公式サイトでご確認ください。

本科生では5科目全合格時に合格祝賀金（2年本科生10万円・3年本科生5万円）が支給される制度があります。

また、再受講割引（20%割引）・教育訓練給付金（受講料20%給付・最大10万円）なども利用可能で、条件に該当する方は実質的な負担を軽減できます。

TACの強みは、長年蓄積された合格ノウハウ・高品質な教材・豊富な演習量にあります。

特に本試験分析に基づく答練は受講生の実力向上に直結しており、4,000名を超える官報合格者累計はその効果を裏付けています。

通信講座でありながら質問はメール・電話双方で対応しており、サポート体制も充実しています。

受講費用は大手予備校水準であり、スタディングやクレアールと比べると高めです。

また、全11科目に対応していますが、通信受講のみ対応している科目とそうでない科目があるため、受験予定科目のコース設定を事前に確認しておくことが重要です。

項目	内容
運営会社	TAC株式会社
所在地	東京都千代田区（本社）
サービス名	資格の学校TAC 税理士講座
公式サイト	https://www.tac-school.co.jp/kouza_zeiri/
対応科目	全11科目（通信対応科目はコースにより異なる）
受講形式	Web通信・オンラインライブ通信・DVD通信・資料通信（通学も選択可）
質問対応	メール・電話（TAC WEB SCHOOL経由）
合格実績	2011〜2024年官報合格者累計4,094名・2024年度176名

LEC東京リーガルマインドは、株式会社東京リーガルマインドが運営する大手総合資格予備校です。

司法試験・公認会計士・税理士など難関資格の指導に40年以上の実績を持ち、通学・通信の両形態で幅広い講座を提供しています。

税理士講座では、業界に先駆けて2004年に開発した「簿財横断コース」が大きな特徴で、2026年で21年目を迎えます。

簿財横断コースとは、簿記論と財務諸表論の2科目を別々に学ぶのではなく、両科目の共通部分をまとめて一体型で学ぶ独自カリキュラムです。

2科目を別々に学んだ場合の標準学習時間は計900時間とされますが、LECの簿財横断コースでは重複部分をカットすることで約180時間分の学習時間を削減できるとされています。

多忙な社会人・学生・主婦を含む多くの受講生が2科目同時合格を実現しており、LECの象徴的なコースとして高い認知度があります。

また、LEC会計大学院との連携により、会計大学院の修了者は税法2科目の免除申請が可能です。

大学院在学中・修了後2年間は税理士講座の受講料が最大50%免除される特典もあり、試験科目の負担を減らしながら税理士を目指せる独自のルートとして注目されています。

通信講座はWeb受講・DVD受講の2形態から選択でき、スマートフォン・PC・タブレットでの視聴に対応しています。

通信受講生でも月1回のZoomライブ配信（簿財横断担当の富田講師が担当）に参加でき、チャットでリアルタイムに質問できる環境が整っている点が特徴的です。

質問サポートは「教えてチューター」というオンラインフォームを通じて24時間いつでも質問・相談が可能で、LEC専門スタッフが回答します。

インプット期の段階から本試験と同じ2時間形式の実力確認テストを実施し、定期的に学習達成度を確認しながら弱点を早期発見・克服できるカリキュラムが組まれています。

対応科目は簿記論・財務諸表論・法人税法・所得税法・相続税法・消費税法の6科目程度で、通信コースで受講できる科目はコースにより異なります。

また、全国13か所で全国公開模擬試験を実施しており、通信受講生も会場受験を選択できます。

LECの料金は早期申込割引・各種割引制度の適用で大幅に変動します。

主要コースの割引適用前の一般価格目安と、利用可能な主な割引制度は以下のとおりです。最新の価格は必ず公式サイトでご確認ください。

コース名	割引前一般価格（目安）	備考
簿財横断プレミアムコース	要公式確認	最大30%割引・Zoom生配信付き
簿財横断エッセンスコース	要公式確認	最大30%割引
簿財横断速習コース	要公式確認	不合格者100%キャッシュバック付き
パーフェクトコース（各科目）	要公式確認	最大30%割引・合格祝賀金あり

割引制度	割引率
同一科目再受講（LEC受講生）	30%OFF
LEC税理士コース受講生	20%OFF
他社受講生乗り換え	15%OFF
資格受験者割引	10%OFF
退職者・離職者応援割引	20%OFF
早期申込割引	最大30%OFF（時期により変動）

※割引は原則として一般価格からの適用で、早期割引価格との併用はできません。速習コースは割引対象外です。

LECの最大の強みは、業界唯一の簿財横断コースによる学習時間の大幅削減と、Zoom生配信による通信でもリアルタイムで講師とやりとりできる環境です。

月1回の生配信はモチベーション維持にも役立ち、通信受講の孤独感を和らげてくれます。

また、LEC会計大学院との連携で税法科目免除を目指せるルートは他社にない独自の価値です。

速習コースには不合格時100%キャッシュバック制度があるため、万が一の場合も安心です。

注意点として、料金の一般価格は公式サイトで確認が必要なこと（早期割引や期間限定割引が頻繁に更新される）、対応科目が比較的絞られていること、簿財横断コースの受講には日商簿記2〜3級レベルの事前知識が推奨されることが挙げられます。

項目	内容
運営会社	株式会社東京リーガルマインド
所在地	東京都千代田区（本社）
サービス名	LEC東京リーガルマインド 税理士講座
公式サイト	https://www.lec-jp.com/zeirishi/
対応科目	簿記論・財務諸表論・法人税法・所得税法・相続税法・消費税法（主要6科目程度）
受講形式	Web通信・DVD通信（通学も選択可）
質問対応	教えてチューター（24時間オンライン）・月1回Zoomライブ配信
特徴制度	簿財横断コース・速習コース不合格者100%キャッシュバック・LEC会計大学院連携

ネットスクール株式会社は、資格の学校TACから独立した講師たちによって2000年に設立された、会計・簿記系資格に特化したオンライン専門スクールです。

税理士講座・日商簿記講座・建設業経理士講座など、会計分野に強みを持ち、自社出版の市販テキストが書店でも広く流通しているほど教材の品質に定評があります。

ネットスクールの税理士WEB講座は、アガルートアカデミーと業務提携しており、アガルートの公式サイトからも受講申込が可能です。

ネットスクールが講座の制作・運営を担い、アガルートが申込窓口の一つとして機能するという関係性です。どちらのサイトから申し込んでも、受講する講座の内容・講師・サポートはすべてネットスクールが提供するものと同一です。

ネットスクールの最大の特徴は、業界でも珍しいライブ（生）講義を主軸とした学習スタイルです。

毎週決まった時間帯にオンラインで配信されるライブ講義では、受講生がチャットを使ってリアルタイムで講師に質問でき、その場で疑問を解消できます。

ライブ講義終了後は録画配信（オンデマンド）に切り替わるため、都合が合わない場合でも翌日以降に視聴できます。

教材はネットスクール自社出版の市販書籍を採用しており、書店でも購入できる高品質なテキストを講座用に活用しています。

財務諸表論で使用される「穂坂式つながる理論」は講座外でも独学者に人気の参考書として知られており、教材の信頼性が高い点が強みです。

受講生専用SNS「学び舎」も用意されており、受講生同士の交流・学習日記の投稿・Q&A掲示板での質問など、学習コミュニティとして活用できます。

また、ZOOMによる個別カウンセリング（ZOOMコンサル）も実施されており、学習プランや進捗の相談を直接講師と行える点が受講生から高く評価されています。

対応科目は簿記論・財務諸表論・法人税法・相続税法・消費税法・国税徴収法の6科目で、各科目に標準コース（初学者向け）・上級コース（受験経験者向け）・直前対策コースが設けられています。

ネットスクール税理士WEB講座の代表的なコース料金（教材費込み、新規受講）は以下のとおりです。

コース名	受講料（税込）	備考
簿記論 標準コース	145,600円	初学者向け・直前対策含む
財務諸表論 標準コース	145,600円	初学者向け・直前対策含む
簿記論・財務諸表論 セット	201,700円	2科目同時受講でお得
ゼロ標準コース（簿記論）	155,000円	簿記未経験者向け
法人税法 標準コース	要公式確認	2026年合格目標
相続税法 標準コース	要公式確認	2026年合格目標

教材なしプランも選択可能で、すでにネットスクール出版のテキストを持っている方は割安で受講できます。

また、ネットスクールWEB講座の受講経験者は受講生割引、同一科目の再受講は再受講割引（半額相当）が適用されます。

最大の強みは、ライブ講義でリアルタイムに質問できる環境と、ZOOMによる個別カウンセリングという手厚いサポート体制です。

通信講座でありながら、通学に近い双方向コミュニケーションを実現しており、一人で勉強することに不安を感じる受験生に特に向いています。

市販でも流通するネットスクール出版の信頼性の高いテキストが付属することも大きなメリットです。

一方、ライブ講義は決まった日時に配信されるため、仕事の状況によっては参加が難しいことがあります。

その場合は録画視聴で対応できますが、リアルタイム質問のメリットを十分に活かせない点は注意が必要です。

また、対応科目は6科目に限られます。

項目	内容
運営会社	ネットスクール株式会社（提携：株式会社アガルート）
所在地	東京都千代田区（本社）
サービス名	ネットスクール税理士WEB講座
公式サイト	https://www.net-school.co.jp/web-school/zeirishi/
対応科目	簿記論・財務諸表論・法人税法・相続税法・消費税法・国税徴収法（6科目）
受講形式	オンライン（ライブ講義＋オンデマンド録画）
質問対応	ライブ講義チャット・Q&A掲示板・ZOOM個別カウンセリング
特徴制度	再受講半額・受講生割引・一般教育訓練給付金対象講座

アガルートアカデミーは、株式会社アガルートが運営する難関資格専門のオンライン予備校です。

司法試験・司法書士・行政書士・社会保険労務士など法律系資格を中心に幅広い講座を展開しており、毎年多くの合格者を輩出しています。

税理士講座については、ネットスクール株式会社との業務提携により提供されています。

アガルートの公式サイトおよび商品ページにも「本商品はネットスクール株式会社がサービスを提供します」と明記されており、講座の内容・テキスト・講師・サポート体制はすべてネットスクールが担当しています。

アガルートは申込窓口の一つとして機能しており、アガルートのプラットフォームから申し込んだ場合も、受講開始後の連絡はネットスクールから届く仕組みです。

つまり、アガルートから申し込む税理士講座と、ネットスクールから直接申し込む税理士講座は、学習内容・教材・講師・サポートのすべてが同一です。

ライブ講義・受講生専用SNS「学び舎」・Q&A掲示板・ZOOM個別カウンセリングなど、前のセクションでご紹介したネットスクールのサポート体制がそのままご利用いただけます。

アガルートのサイトから申し込む場合の独自のメリットとして、アガルート独自の分割払い制度があります。

アガルートでは10回まで分割払いの手数料が無料となるため（30,000円以上から利用可能）、まとまった費用の支払いが難しい方にとって経済的な負担を分散しやすい環境が整っています。

また、アガルートのサイトでは税理士講座に関するコラム・試験情報・各通信講座の比較記事なども充実しており、受験情報の収集から申込まで一括して行いやすい点も便利です。

アガルート経由での代表的なコース料金（教材費込み、税込）は以下のとおりです。

ネットスクール直接申込との料金は同一ですが、最新情報は必ず各公式サイトでご確認ください。

コース名	受講料（税込）	備考
簿記論 標準コース	145,600円	初学者向け・直前対策含む
財務諸表論 標準コース	145,600円	初学者向け・直前対策含む
簿財一括標準コース	201,700円	2科目セット（最もお得）
簿財ゼロ標準コース	210,000円	簿記未経験者向け
法人税法 標準パーフェクトコース	要公式確認	2026年合格目標
相続税法・消費税法 各標準コース	要公式確認	2026年合格目標

※教材なしプランも選択可能です。

複数科目を受講する場合は複数受講割引が適用されます。

最新の料金は必ずアガルートまたはネットスクールの公式サイトでご確認ください。

メリットは、ネットスクールと同一の高品質な講義・サポートをアガルートの申込プラットフォーム経由で受けられる点です。

アガルート独自の10回分割手数料無料制度は受講費用が高めの税理士講座において実質的な負担軽減につながります。

アガルートの豊富なコラムや試験情報も参考になります。

注意点として、アガルートの税理士講座は実質的にネットスクールが提供するコンテンツであるため、両者で二重申込をしないよう注意が必要です。

すでにネットスクールのアカウントをお持ちの方は、ネットスクールのサイトから直接申し込む方がシンプルといえるでしょう。

項目	内容
運営会社	株式会社アガルート
所在地	東京都新宿区（本社）
サービス名	アガルートアカデミー 税理士講座
公式サイト	https://www.agaroot.jp/zeirishi/
講座提供元	ネットスクール株式会社（業務提携）
対応科目	簿記論・財務諸表論・法人税法・相続税法・消費税法・国税徴収法（6科目）
受講形式	オンライン（ライブ講義＋オンデマンド録画）※ネットスクールと同一
特徴制度	アガルート独自の10回分割手数料無料（30,000円〜）

東京CPA会計学院は、公認会計士・税理士の専門教育機関として長年の実績を持つ学校法人です。

公認会計士試験に強みを持つCPA会計学院（公認会計士部門）と、社会人・大学生を対象とした税理士講座（東京本校・熊本校）を展開しています。

税理士講座の特徴は、単なる試験合格のためのテクニックに偏らず、合格後に税理士として実際の業務で通用する実践的な力を養うカリキュラムを提供していることです。

基礎期・応用期・直前期の3期で構成される1年完結型のプログラムで、各講義にミニテストや演習問題を組み込むアウトプット重視の指導が受講生から評価されています。

通信受講は全日制クラスで行われた教室のライブ授業を収録した映像をWEB上で配信する形式で、教室で受講している学生と同じ内容を通学後5日程度で視聴できます。

倍速再生（1.5倍速等）にも対応しており、通学と同等の質の講義を効率的に受けることができます。

また、受講期間内であれば一定回数、実際の教室講義や答案練習に参加できるスクーリング制度が設けられており、通信受講生も通学生と同じ環境で学ぶ機会が確保されています。

WEB通信講座の講義動画はストリーミング配信のみとなっており、ダウンロードによるオフライン視聴には対応していません。

インターネット環境が必要な点は事前に確認しておくとよいでしょう。

一方、講義板書はPDFでダウンロード・印刷が可能で、ミニテストや練習問題は半月に1回程度の割合で郵送されてきます。

専任講師による直接指導が学習の軸となっており、受講期間中は質問に対して講師が個別に対応する体制が整っています。

アウトプット中心のカリキュラムにより、知識の定着だけでなく本試験で実際に答案を書く力を養えるよう設計されています。

対応科目はWEB通信講座について、会計科目（簿記論・財務諸表論）については通年を通じた標準的なコースが設定されており、税法科目（所得税法・法人税法・相続税法）は基礎期からのWEB通信講座が展開されています。

消費税法のWEB講座は1月開講となります。

なお、2026年受験目標から受講料の改定が行われている点も知っておくとよいでしょう。

東京CPA会計学院の受講料は科目数によって変動し、複数科目を同時申し込みする場合に割引が適用されます。

公式サイトに掲載されている新料金一覧（2026年合格目標から適用）の割引制度は以下のとおりです。

受講科目数	複数科目割引率
1科目	割引なし
2科目同時受講	10%OFF
3科目同時受講	20%OFF

なお、1年を通じて学習する場合でも、各期（基礎期・応用期・直前期）ごとの申込が必要となります。

各科目・各期の具体的な受講料は公式サイトの新料金一覧または受講相談にてご確認ください。

第三者サイトの情報によると、通年総合講座での1科目あたりの費用は会計科目で約198,000円・税法科目で約240,000円前後が目安とされています（改定後の最新料金は必ず公式サイトでご確認ください）。

講座の申し込みは事前に受講相談を受けた上で行う形式となっており、自分の学習状況や目標科目に合わせたアドバイスを受けながら申し込みを進めることができます。

最大の強みは、実際の教室授業をそのまま収録した高品質な映像講義と、アウトプット重視のカリキュラムによる答案作成力の養成です。

スクーリング制度によって通信受講生でも教室に通って答案練習に参加できる点は他社にない特徴で、本番に近い環境で実力を磨きたい方に向いています。

講師陣の指導力にも定評があり、合格後の実務でも通用する力を育む教育方針は長期的な視点で価値のある学習環境といえます。

注意点として、WEB通信講義はストリーミング配信のみでオフライン視聴に対応していないため、安定したインターネット環境が必要です。

また、受講申し込み前に受講相談が必要となるため、他社のように即日でオンライン申し込みを完結させることはできません。

受講料は中〜高価格帯に位置しています。

項目	内容
運営会社	東京CPA会計学院（学校法人）
所在地	東京都新宿区（東京本校）・熊本県（熊本校）
サービス名	東京CPA会計学院 税理士講座
公式サイト	http://zeirishi.cpa-net.ac.jp/
対応科目	簿記論・財務諸表論・所得税法・法人税法・相続税法・消費税法（税法は一部科目のみ）
受講形式	WEB通信（ストリーミング配信）・通学WEB受講・全日制クラス（通学）
質問対応	専任講師による個別質問対応・スクーリング制度
特徴制度	複数科目割引（2科目10%・3科目20%OFF）・スクーリング制度

税理士通信講座を受講した方へのアンケート調査結果

税理士通信講座を実際に受講した83名を対象に、講座の満足度や学習実態についてアンケート調査を実施しました。受講前の不安や疑問を解消するためのリアルな声として、ぜひ参考にしてください。

満足度	回答数	割合
非常に満足	28名	35.0%
満足	36名	45.0%
どちらともいえない	10名	12.5%
やや不満	4名	5.0%
不満	2名	2.5%

選択項目	回答数	割合
受講費用の安さ	26名	32.5%
合格実績・合格率	20名	25.0%
教材・テキストのわかりやすさ	18名	22.5%
講師の質・評判	9名	11.3%
サポート体制（質問対応など）	7名	8.8%

評価	回答数	割合
非常に充実していた	21名	26.3%
充実していた	46名	57.5%
普通	9名	11.3%
あまり充実していなかった	3名	3.8%
充実していなかった	1名	1.3%

学習時間	回答数	割合
30分未満	5名	6.3%
30分〜1時間未満	15名	18.8%
1時間〜2時間未満	33名	41.3%
2時間〜3時間未満	20名	25.0%
3時間以上	7名	8.8%

回答	回答数	割合
ぜひ勧めたい	30名	37.5%
勧めたい	37名	46.3%
どちらともいえない	8名	10.0%
あまり勧めたくない	3名	3.8%
勧めたくない	2名	2.5%

税理士通信講座の選び方｜失敗しないための5つのポイント

税理士通信講座は、スクールによって受講費用・教材の質・サポート体制が大きく異なります。

何となく知名度や価格だけで選んでしまうと、自分の学習スタイルに合わず途中で挫折してしまうリスクもあります。ここでは、講座を選ぶ際に必ず押さえておきたい5つのポイントを詳しく解説します。

税理士通信講座の受講費用は、スクールや受講科目数によって大きく幅があります。

スタディングのようなオンライン完結型であれば1科目あたり数万円台から受講できるスクールも存在しますが、資格の大原やTACのような大手予備校では5科目合計で60万円以上になるケースも珍しくありません。

費用の安さだけを基準に選ぶのは避けたほうがよいでしょう。なぜなら、税理士試験は1科目ずつ合格を積み上げる科目合格制のため、複数年にわたって受験するケースが多く、トータルの費用負担が想定より大きくなることがあるためです。

受講費用だけでなく、教材の質・質問サポートの回数・合格実績といった要素を総合的に見た上で、費用対効果を判断することが重要です。

また、早期申込割引や他社受講生割引・再受講割引など、各スクールが独自の割引制度を設けている点も見逃せません。受講を決める前に、適用できる割引がないか公式サイトで確認しておくとよいでしょう。

スクール名	簿財2科目の受講費用目安	特徴
スタディング	46,800円〜	業界最安水準。オンライン完結型
ネットスクール	145,600円〜	ライブ講義あり。質問回数無制限
アガルートアカデミー	201,700円〜	月1回個別カウンセリングあり
クレアール	非常識合格法で効率重視	早期割引で割安になるケースあり
資格の大原	高め（要公式確認）	官報合格占有率48.5%の圧倒的実績
資格の学校TAC	高め（要公式確認）	通学・通信の選択肢が豊富
LEC東京リーガルマインド	高め（早期割引30%〜あり）	5科目30〜40万円台も可能
東京CPA会計学院	要公式確認（2025年8月改定）	実務直結カリキュラムが特徴

費用は目安であり、コースや時期によって変動します。最新情報は各公式サイトでご確認ください。

税理士試験の学習は長期にわたるため、自分の生活スタイルに合った学習形式を選ぶことが、継続のカギを握ります。通信講座の教材形式は大きく分けて3種類あります。

まず、スタディングに代表されるオンライン完結型です。テキスト・講義・問題演習のすべてがWeb上で完結するため、スマホ1台でどこでも学習できます。通勤・通学のスキマ時間を活用したい方や、できるだけ荷物を減らして学習したい方に向いています。

次に、クレアールやアガルートのようにWeb講義を中心としながら、紙のテキストも選べるタイプがあります。デジタル教材と紙教材を組み合わせることで、計算問題など書き込みながら解く必要があるパートでも対応しやすい点が魅力です。

そして、資格の大原・TAC・東京CPA会計学院・ネットスクールのように、通信受講でありながらライブ講義やスクーリング制度を設けているスクールもあります。教室に通えないが、リアルタイムで講師とやりとりしたい方やペースを崩さず学習を続けたい方には、こうした形式が向いているといえます。

学習スタイル	向いている人	代表的なスクール
オンライン完結型（スマホ中心）	スキマ時間を最大活用したい方・コストを抑えたい方	スタディング
Web講義＋紙テキスト選択可	デジタルと紙を使い分けたい方	クレアール・アガルート
ライブ講義・スクーリングあり	講師とリアルタイムでやりとりしたい方	ネットスクール・大原・TAC・東京CPA

通信講座で学習を進める上で、疑問点をどれだけ早く・気軽に解消できるかは学習の効率に直結します。特に税理士試験のような専門性の高い資格では、テキストを読んでも理解しきれない論点が出てくることは珍しくありません。

質問サポートの主な形式には、メール質問・掲示板（SNS型）・電話質問・ZOOM個別相談などがあります。スクールによって質問できる回数の上限や回答スピードが大きく異なるため、事前にしっかり確認しておくことが大切です。

クレアールとネットスクールは質問回数が無制限で、何度でも講師に質問できる点が大きな強みです。アガルートは毎月1回の個別カウンセリングを設けており、学習プランの相談や悩みを直接講師に打ち明けられます。スタディングはQ&Aチケット制（コースによって枚数が異なる）を採用しており、質問回数に制限があります。

スクール名	質問方法	質問回数
スタディング	Q&Aチケット	枚数制限あり（コースにより異なる）
クレアール	メール・電話	無制限
ネットスクール	掲示板・ZOOM相談	無制限
アガルートアカデミー	チャット・月1回個別カウンセリング	月1回カウンセリング付き
資格の大原	メール・電話・スクーリング	コースにより異なる
資格の学校TAC	メール・電話・教えてチューター	コースにより異なる
LEC東京リーガルマインド	電話・メール（教えてチューター）	コースにより異なる
東京CPA会計学院	講師への直接質問	コースにより異なる

通信講座を選ぶ際に、合格実績は重要な判断材料の一つです。ただし、各スクールが公表している合格実績の定義はそれぞれ異なるため、単純な比較には注意が必要です。

たとえば、資格の大原は2025年度（第75回）税理士試験において、官報合格者（5科目完全合格者）の48.5%が大原生であることを公表しています。これは通学・通信の合算値ですが、圧倒的な実績であることは確かです。TACも2024年度合格者176名を輩出しており、大手2社は合格実績の面でリードしているといえます。

スタディングは令和6年度の合格体験記が535名にのぼり、オンライン特化型の講座としては急速に実績を伸ばしています。一方、クレアールやネットスクールは合格実績を非公表としているケースもありますが、長年受講生を輩出してきた実績のあるスクールです。

合格実績を確認する際は、合格者数の絶対値だけでなく、受講生数に対する割合や、どのような定義で合格者をカウントしているかも合わせて確認するとよいでしょう。

税理士試験は全11科目の中から5科目に合格する必要があります。受験計画によっては、複数年にわたって異なる科目を受講することになるため、自分が受験予定の科目に対応しているかを事前に確認しておくことが不可欠です。

たとえば、スタディングは簿記論・財務諸表論・法人税法・相続税法・消費税法・国税徴収法の6科目に対応していますが、住民税・事業税・固定資産税・酒税法・所得税法の一部については非対応または限定的な対応となっています。

資格の大原・TAC・LEC・東京CPA会計学院などは11科目またはほぼ全科目に対応しており、受験戦略の幅が広い点が強みです。マイナー科目を選択する予定がある方や、受験科目を柔軟に変更したい方には、対応科目の多いスクールを選ぶことをおすすめします。

スクール名	対応科目数	備考
スタディング	6科目	簿記論・財表・法人税・相続税・消費税・国税徴収法
クレアール	主要6科目程度	公式サイトで最新情報を確認推奨
ネットスクール	6科目	簿記論・財表・法人税・相続税・消費税・国税徴収法
アガルートアカデミー	6科目	ネットスクールと同じ科目（提携講座）
資格の大原	11科目	全科目対応。住民税を含む
資格の学校TAC	10科目（住民税除く基本）	住民税以外の主要科目すべて対応
LEC東京リーガルマインド	6科目程度	簿記論・財表・法人税・所得税・相続税等
東京CPA会計学院	主要科目（要確認）	基礎期はWEB通信で税法3科目のみ

税理士試験は、科目の選び方が合格スピードに大きく影響します。まず自分の受験計画を立て、必要な科目をカバーしているスクールの中から、費用・サポート・学習スタイルの条件を照らし合わせて選ぶのがよいでしょう。

税理士資格の基礎知識｜仕事内容・試験制度・勉強法まで徹底解説

税理士は、税理士法に基づく国家資格であり、税務に関する専門家として、個人や法人の税務申告・税務相談・税務代理を行うことを独占業務としています。

具体的には、確定申告書や法人税申告書などの税務書類の作成・提出、税務調査への立会いと対応、税金の計算や節税対策のアドバイス、記帳代行や決算書の作成などが主な業務です。

税理士は弁護士・公認会計士と並ぶ三大専門士業の一つとされており、特に中小企業の税務・会計を支える存在として社会的な需要が高い資格です。

日本税理士会連合会の統計によると、2024年時点で登録税理士数は約8万人を超えており、税理士事務所や会計事務所への就職のほか、独立開業を目指す方も多くいます。

税理士として登録するためには、税理士試験への合格に加えて、2年以上の実務経験（税理士事務所・会計事務所・企業経理等）を積んだ上で、日本税理士会連合会に登録申請する必要があります。

試験合格だけでは税理士として業務を行うことはできないため、合格と並行して実務経験を積む計画を立てることが重要です。

税理士試験は、財務省の外局である国税庁が実施する国家試験です。最大の特徴は、科目合格制を採用していることです。

11科目の中から5科目に合格すれば税理士試験合格となりますが、1回の試験ですべての科目に合格する必要はなく、1科目ずつ少しずつ合格を積み上げることができます。

また、一度合格した科目は生涯有効であるため、何年にも渡って受験を続けながら、仕事や家庭と両立して資格取得を目指すことが可能です。

合格基準点は各科目60点以上（満点100点）ですが、実際には相対評価的な運用がなされており、受験者全体の上位10〜20%程度が合格するよう合格者数が調整されているとされています。

令和5年度（2023年度）以降、税理士試験の受験資格が大幅に緩和されました。会計学に属する科目（簿記論・財務諸表論）については受験資格が完全に撤廃されており、学歴や年齢を問わず誰でも受験できます。

税法に属する科目については、大学・短大・高専で法律学または経済学を1科目以上修めた者、日商簿記検定1級または全経簿記検定上級の合格者、もしくは社会人として一定の実務経験を持つ者などが受験資格を持ちます。

受験資格の緩和により、大学在学中の学生や簿記1級保持者が早い段階から挑戦できるようになったため、受験者層が広がっています。

税理士試験で合格しなければならない5科目は、会計学に属する科目2科目（必修）と税法に属する科目3科目（選択）で構成されています。

会計学の必修2科目は、簿記論と財務諸表論です。この2科目はすべての受験者が受験しなければなりません。

税法に属する科目は全部で9科目あり、そのうちの3科目を選択します。所得税法と法人税法のいずれかは必ず選択しなければならない選択必須科目です。また、消費税法と酒税法はいずれか1科目のみ、住民税と事業税はいずれか1科目のみの選択となる制約があります。

科目区分	科目名	備考
会計学（必修）	簿記論	全員必須
会計学（必修）	財務諸表論	全員必須
税法（選択必須）	所得税法	どちらか1科目以上必須
税法（選択必須）	法人税法	どちらか1科目以上必須
税法（選択）	相続税法	自由選択
税法（選択）	消費税法または酒税法	いずれか1科目
税法（選択）	国税徴収法	自由選択
税法（選択）	住民税または事業税	いずれか1科目
税法（選択）	固定資産税	自由選択

受験手数料は科目数に応じて変わります。1科目の場合は4,000円で、受験科目が1科目増えるごとに1,500円が加算されます。5科目すべてを受験する場合は10,000円となります。

国税庁が2025年11月28日に発表した情報によると、2026年度（令和8年度・第76回）税理士試験のスケジュール（予定）は以下のとおりです。

試験実施官報公告は2026年4月3日（金）に行われる予定です。これが正式な受験案内が公示される日にあたり、試験の詳細な要項や試験場所などが官報に掲載されます。

受験申込受付期間は2026年4月20日（月）から2026年5月8日（金）までです。申込期間はわずか3週間未満と非常に短いため、準備を早めに進めておくことが重要です。

なお、2026年度からは従来の郵送申込に加えて、オンライン申請が初めて導入される予定です。

試験実施日は2026年8月4日（火）から8月6日（木）の3日間です。合格発表は2026年11月27日（金）の予定です。

スケジュール	日程（予定）
試験実施官報公告	2026年4月3日（金）
受験申込受付開始	2026年4月20日（月）
受験申込受付締切	2026年5月8日（金）
試験実施日	2026年8月4日（火）〜8月6日（木）
合格発表	2026年11月27日（金）

※日程はあくまでも予定であり、変更となる可能性があります。最新情報は必ず国税庁公式サイトで確認してください。

試験は3日間にわたって実施されます。例年の時間割に基づくと、1日目は簿記論・財務諸表論・消費税法または酒税法、2日目は法人税法・相続税法・所得税法、3日目は国税徴収法・固定資産税・住民税または事業税という構成で行われています。

過去10年間この組み合わせは変わっていないため、2026年度も同様の日程になると考えられます。試験時間は1科目につき120分です。

2026年度（第76回）税理士試験より、受験申込のオンライン申請が解禁されます。これまでは所定の願書に記入して郵送（一般書留・簡易書留・特定記録郵便）で提出する必要がありましたが、新たにオンラインでの申請が可能になります。

なお、従来の郵送方式も引き続き選択できます。国税庁では専用サイトを開設して、受験願書の提出・結果通知の確認・各種申請をオンラインで行えるようにする予定です。

税理士試験の合格率は、国税庁が毎年11月下旬に発表する試験結果に基づいています。ここでいう合格率は、実受験者数に対する合格者数（5科目到達者と一部科目合格者の合計）の割合です。

国税庁の発表データをもとにまとめると、直近5年間の合格率は以下のとおりです。

年度	回数	受験者数	合格者数	合格率
令和3年度（2021年）	第71回	35,774名	6,932名	19.4%
令和4年度（2022年）	第72回	36,148名	6,932名	19.2%
令和5年度（2023年）	第73回	36,709名	7,955名	21.7%
令和6年度（2024年）	第74回	34,757名	5,762名	16.6%
令和7年度（2025年）	第75回	36,320名	7,847名	21.6%

※出典：国税庁「税理士試験結果」各年度発表データをもとに編集

この推移を見ると、合格率は16%台から21%台の間で変動しています。特に2023年度は受験資格緩和の影響で受験者が増加し合格率も上昇しましたが、翌2024年度は財務諸表論の合格率が急落したことで全体合格率が下がりました。

2025年度は財務諸表論の合格率が大幅に緩和されたため、全体合格率が再び21.6%まで上昇しました。

このように、税理士試験の合格率は年度ごとに変動するため、一つの年度の結果だけで難易度を判断するのは適切ではありません。長期的な視点で学習計画を立てることが求められます。

過去5〜6年間の科目別データを総合すると、比較的合格率が安定して高い科目は簿記論・固定資産税・国税徴収法です。これらはミニ税法とも呼ばれ、学習量が比較的少なくて済む科目です。

一方、難易度が高い科目として知られているのは法人税法・所得税法・消費税法です。これらはボリュームが多く、深い理解と大量の暗記が求められます。

財務諸表論は年度によって合格率が大きく変動するため、近年の傾向を把握した上で対策することが重要です。

税理士試験の学習方法は大きく、独学・通信講座・通学予備校の3つに分かれます。独学は費用を最小限に抑えられる一方、試験範囲が非常に広く専門性が高いため、市販テキストだけで5科目合格を目指すのは現実的には非常に困難です。

実際に独学で合格した受験者はごく少数とされています。

通信講座は費用・利便性・学習の質のバランスが取れており、社会人受験者を中心に選ばれています。自分のペースで学習を進められる点と、最新の出題傾向に対応したカリキュラムが整っている点が大きな利点です。

通学予備校は合格実績が高く、強制力のある学習環境が整っていますが、受講料が高く時間の融通が効きにくい面があります。

簿記論と財務諸表論は、計算力と理解力が求められます。簿記論は特に計算問題が多く、時間内に正確に処理する訓練が必要です。

まず基礎的な仕訳・決算整理から始め、過去問演習を繰り返すことで処理スピードを上げることが合格への近道です。

財務諸表論は計算と理論の両方が出題されます。理論問題は概念の理解が重要で、暗記だけに頼るのではなく、財務諸表の仕組みや考え方を深く理解することが求められます。

法人税法・所得税法は税法科目の中でも特に学習量が多く、最低でも500〜600時間以上の学習時間が目安とされています。条文を素材とした理論問題と計算問題の両方が出題されるため、インプットとアウトプットをバランスよく進めることが重要です。

相続税法・消費税法は、理論と計算がほぼ同じ比重で出題されます。相続税法は計算問題の形式がやや複雑ですが、規則性があるため反復演習で得点力を上げることができます。

消費税法は近年の税制改正が頻繁であるため、最新の改正内容を常に把握しておく必要があります。

国税徴収法・住民税・事業税・固定資産税はミニ税法と呼ばれ、学習量が比較的少ない科目です。ただし、理論問題の比重が高く、条文の理解と記述力が問われます。

合格しやすい科目ではありますが、油断せずにしっかりと論点を押さえることが大切です。

科目ごとに必要な学習時間は大きく異なります。各予備校が公表している目安を総合すると、以下のとおりです。

科目	目安学習時間	難易度
簿記論	450〜500時間	中〜高
財務諸表論	400〜450時間	中
法人税法	600〜700時間	高
所得税法	500〜600時間	高
相続税法	400〜500時間	中〜高
消費税法	300〜400時間	中
国税徴収法	150〜200時間	低〜中
固定資産税	200〜250時間	低〜中
住民税・事業税	200〜250時間	低〜中

5科目合計では、最低でも2,000〜2,500時間以上の学習が必要とされており、1年に1〜2科目ずつ受験する場合、合格までに平均5〜10年かかることも珍しくありません。

できるだけ効率的な学習法を取り入れることが、合格までの期間を短縮するために重要です。

税理士試験に合格しただけでは税理士として登録することはできません。税理士として活動するためには、試験合格に加えて2年以上の実務経験が必要です。

実務経験として認められる業務は、税理士事務所・会計事務所での税務補助業務、企業の経理・財務部門での税務業務、税務署等の行政機関での税務関連業務などが該当します。

実務経験の期間は試験合格の前後を問わないため、勉強中から会計事務所や税理士事務所でアルバイトや正社員として働きながら実務経験を積んでいく方法が一般的です。

この方法は収入を得ながら学習コストを補える点でも有利です。

登録申請は日本税理士会連合会に対して行い、所属税理士会への登録審査を経て税理士証票が交付されます。登録後は独立開業のほか、税理士法人や会計事務所に所属する形での勤務税理士として活動することもできます。

アンケートの調査でも、1日2〜3時間の学習時間が多く、長期間コツコツと継続する学習スタイルが合格者に共通しています。

税理士試験の仕組みを理解したうえで、受験科目と学習スケジュールを明確にします。

税理士試験は科目合格制のため、簿記論・財務諸表論などの必須科目と選択科目を組み合わせて受験します。1年で1〜2科目の合格を目標に、試験日から逆算して年間・月間の学習計画を立てましょう。初学者は簿記の基礎固めから始めるのが一般的です。

テキストや講義を通じて理論と計算の基礎を習得する段階です。

簿記論・財務諸表論では計算力と理論理解の両方が求められるため、毎日継続して演習することが重要です。税法科目では条文や制度の理解が中心となるため、インプットと暗記を並行して進めましょう。この段階では全体像をつかみ、頻出論点に慣れることを優先します。

問題集や過去問を通じて得点力を高める段階です。

本試験レベルの問題を繰り返し解き、時間内に解き切る力を養います。計算問題はスピードと正確性を意識し、理論問題はキーワードを押さえた記述ができるように練習しましょう。間違えた問題は必ず原因を分析し、同じミスを繰り返さないことが重要です。

苦手分野を重点的に克服し、応用問題への対応力を高める段階です。

頻出論点の精度を高めつつ、応用問題にも対応できるように演習量を増やします。税法科目では条文の正確な理解と暗記が得点に直結するため、理論暗記を繰り返し行いましょう。模試や答練を活用して、自分の弱点を客観的に把握することも重要です。

本試験を想定した演習と最終調整を行う段階です。

本番と同じ時間配分で模擬試験に取り組み、解答順序や時間の使い方を最適化します。新しい教材に手を出すのではなく、これまで使用してきた問題集やテキストを繰り返し復習しましょう。試験直前は体調管理を最優先にし、安定したコンディションで本番に臨むことが大切です。

本セクションの作成にあたり、以下の公的機関・信頼性の高いサイトを参照しました。

税理士通信講座の利用の流れ｜受講開始から合格・登録まで完全ガイド

税理士通信講座は、申込から合格・税理士登録まで複数年にわたる長期プロジェクトです。各ステップで必要な準備や注意点を把握しておくことで、無駄なく合格を目指せます。

税理士通信講座に関するよくある質問